JTB、JR東日本・JALと「立体型観光」で連携　鉄道と航空組み合わせ新商品

旅行大手のJTBは11日、JR東日本と日本航空（JAL）が推進する「立体型観光」事業に参画し、鉄道と航空を組み合わせた新たな旅行商品の販売に乗り出すことを発表しました。この取り組みは、従来の平面的な移動から脱却し、鉄道の地上ルートと航空の空中ルートを効果的に組み合わせることで、より魅力的で効率的な観光体験を提供することを目指しています。

「立体型観光」は、JR東日本とJALが2025年から本格的に展開している新しい観光コンセプトです。例えば、東京から新幹線で仙台まで移動し、その後航空機で北海道に向かうといった、異なる交通手段を戦略的に組み合わせたルートを提案します。これにより、移動時間の短縮と観光地での滞在時間の拡大を両立させることが可能になります。

JTBの参画により、同社の全国約280店舗での販売網を通じて、この立体型観光商品が一般消費者により身近なものとなります。JTBは豊富な旅行商品企画のノウハウを活かし、宿泊施設や観光地との連携も含めた包括的なパッケージ商品の開発を担当する予定です。業界関係者によると、従来の単一交通手段による旅行商品と比較して、15-20％程度の時間短縮効果が期待できるとされています。

この取り組みの背景には、コロナ禍を経て変化した旅行者のニーズがあります。観光庁の統計によると、2025年の国内旅行者数は約5億8,000万人となり、コロナ前の水準を上回る回復を見せています。一方で、旅行者の滞在期間は平均2.3日と短期化傾向にあり、限られた時間でより多くの体験を求める声が高まっています。

訪日外国人観光客の動向も、この新サービスの追い風となっています。2026年3月の政府統計では、月間訪日客数が320万人に達し、過去最高を更新しました。特に欧米系観光客の間では、日本の高速鉄道と航空網を組み合わせた効率的な周遊への関心が高く、インバウンド需要の取り込みも期待されています。

今回の連携では、環境負荷の軽減も重要な要素として位置づけられています。鉄道と航空を適切に使い分けることで、全体的なCO2排出量を従来の旅行パターンと比較して約10-15％削減できる可能性があるとの試算もあります。これは、持続可能な観光の実現に向けた業界全体の取り組みとしても注目されています。

3社では、2026年夏の本格販売開始に向け、システム連携やサービス内容の詳細な調整を進めています。今後は他の航空会社や鉄道事業者との連携拡大も視野に入れており、日本の観光産業における新たなスタンダードとなる可能性を秘めた取り組みとして、業界内外から大きな期待が寄せられています。