JTB、JR東日本・JALの鉄道航空連携事業に参画

旅行大手のJTBは11日、JR東日本と日本航空（JAL）が展開する「立体型観光」事業に参画すると発表しました。この取り組みにより、鉄道と航空を組み合わせた新しい形の旅行商品の販売を本格的に開始することになります。

「立体型観光」は、JR東日本の新幹線や在来線とJALの国内線を効率的に組み合わせることで、従来の移動手段では実現困難だった旅行ルートを提供する取り組みです。例えば、東京から新幹線で移動した後、地方空港からさらに離島や遠隔地へ航空機で向かうといった、複数の交通手段を連携させた旅程が可能になります。

観光庁の統計によると、2025年の訪日外国人観光客数は3,200万人を超え、コロナ禍前の2019年の3,188万人を上回る水準まで回復しています。また、国内旅行についても、地方創生への関心の高まりや働き方改革の進展により、多様な旅行スタイルへの需要が拡大している状況です。

JTBの参画により、同社が持つ全国の店舗網や法人顧客基盤を活用した商品販売が期待されます。特に企業の研修旅行や教育旅行、インセンティブツアーなどの分野では、効率的な移動手段の組み合わせにより、これまで日程的に困難だった地域への訪問が可能になるとみられます。

国内の観光業界では、人口減少や地方の過疎化が進む中、限られた時間で効率的に観光地を巡ることができる交通インフラの整備が重要な課題となっています。今回の鉄道と航空の連携は、地方観光地への新たなアクセス手段を提供することで、観光地の活性化にも寄与する可能性があります。

今後、3社は具体的な商品ラインナップの拡充や予約システムの統合などを進める予定です。業界関係者からは、この取り組みが他の交通事業者や旅行会社にも波及し、日本の観光インフラ全体の利便性向上につながることが期待されているとの声も上がっています。