JTB、JR東日本とJALの立体型観光に参画　鉄道と航空連携の新商品展開へ

旅行大手のJTBが、JR東日本と日本航空（JAL）が推進する「立体型観光」事業に参画することが4月11日、明らかになりました。この取り組みは、鉄道と航空を効率的に組み合わせることで、従来にない新しい観光体験を提供する旅行商品の開発・販売を目指すものです。

立体型観光とは、目的地への移動手段として鉄道と航空機を戦略的に組み合わせ、旅行者のニーズに応じて最適なルートを提案する新しい旅行スタイルです。例えば、東京から地方都市へは新幹線で移動し、現地からさらに遠方の観光地へは航空機を利用するといった、複合的な交通手段の活用が想定されています。

JTBの参画により、同社の全国約280店舗の営業拠点と豊富な旅行商品企画ノウハウを活用した商品開発が可能になります。JR東日本が持つ鉄道ネットワークの強みと、JALの国内航空路線網を組み合わせることで、これまで実現が困難だった効率的な周遊ルートの提案が期待されています。

この連携の背景には、コロナ禍を経て回復しつつある国内旅行需要の多様化があります。観光庁の統計によると、2023年の国内旅行消費額は22兆円を超え、コロナ前の水準に近づいています。一方で、旅行者の志向は従来の団体旅行から個人旅行へ、また短期集中型から長期滞在型へと変化しており、交通手段についてもより柔軟で効率的な選択肢が求められています。

特に地方観光においては、交通アクセスの制約が観光振興の課題となっており、複数の交通手段を組み合わせた新しい移動パターンの創出が地域経済活性化の鍵となっています。東北や九州など、新幹線と航空路線が競合する地域では、両者を補完的に活用することで観光客の利便性向上と滞在時間の延長が期待されています。

立体型観光の商品化にあたっては、運賃体系の統合や予約システムの連携、手荷物の一貫輸送サービスなど、実用性を高めるための仕組み作りが重要な課題となります。また、天候などによる交通機関の遅延・運休時の代替手段の確保も、商品設計上の重要な要素として検討されています。

インバウンド需要の回復も追い風となっています。訪日外国人観光客数は2024年に3000万人を突破し、2026年には4000万人に達する見込みとされており、日本国内の多様な観光地を効率的に巡りたいという外国人旅行者のニーズも立体型観光の市場拡大を後押しすると予想されます。

今後、3社は2024年夏頃を目途に具体的な商品ラインナップの発表を予定しており、秋の行楽シーズンからの本格販売を目指しています。交通事業者と旅行会社の新たな連携モデルとして、観光業界全体の競争力向上と地方観光の活性化に寄与することが期待されます。