オラクル、AIデータセンター向けに2.8GW電力契約

米データベース大手オラクルは13日、米ブルームエナジーからAIデータセンター向けに2.8GW相当の電力を購入する契約を締結したと発表しました。この契約規模は一般的な原子力発電所約3基分に相当する大容量で、生成AI需要の急拡大に対応するインフラ整備の一環とみられます。

ブルームエナジーは燃料電池技術を活用したクリーンエネルギー企業で、今回の契約では同社の固体酸化物形燃料電池（SOFC）システムを使用して電力を供給します。オラクルは2026年度から段階的に電力供給を受ける予定で、契約期間は15年間とされています。

生成AIの普及に伴い、データセンターの電力需要は急激に増加しています。業界関係者によると、ChatGPTのような大規模言語モデルの訓練や推論には従来のデータ処理の10倍以上の電力が必要とされ、AI専用チップを大量に搭載したサーバーの冷却にも大量の電力を消費します。

オラクルは既に米国内で複数のAI対応データセンターを運営しており、エヌビディアのH100やH200などの高性能GPUを大量に導入しています。同社は2024年度にクラウドインフラ売上高が前年同期比で約42％増加したと報告しており、AI関連サービスの需要拡大が業績を押し上げています。

今回の電力契約について、業界関係者は「従来の電力網だけでは急増するAI需要に対応できないため、企業が独自の電力調達に乗り出している」と分析しています。特に燃料電池は天候に左右されない安定供給が可能で、24時間稼働が求められるデータセンターには適しているとされます。

他の大手テック企業も同様の取り組みを進めており、マイクロソフトは小型原子炉の活用を検討し、グーグルは地熱発電との契約を拡大しています。アマゾンも2024年に原子力発電事業への投資を発表するなど、AI時代のエネルギー確保が各社の重要戦略となっています。

今後、AI技術の進歩とともにデータセンターの電力需要はさらに増加すると予想されており、クリーンエネルギーと組み合わせた持続可能なAIインフラの構築が業界全体の課題となりそうです。オラクルの今回の取り組みは、他の企業にとってもエネルギー戦略の参考事例になるとみられます。