10代の読解力が過去最低に、原因はスマホ? OECD調査が示す衝撃の実態
OECDが2026年9月8日に発表した2025年のPISA調査で、10代の読解力が今世紀最低水準に落ち込んだことが判明した。背景にあるスマホ視聴時間の急増と、日本の教育現場・家庭が今取るべき対策を探る。
OECD(経済協力開発機構)は2026年9月8日、2025年に実施した学習到達度調査(PISA2025)の結果を発表しました。ロイター(2026年9月9日)によると、調査対象となった91カ国・地域、約76万人の15歳の生徒のうち、読解力の平均得点が今世紀で最低の水準に落ち込んだことが明らかになりました。読解力、数学、科学の3分野すべてで得点が低下し、背景にはスマートフォン画面を見る時間の急増があるとみられています。
- OECDのPISA2025調査で読解力・数学・科学の3分野すべてが低下
- 国立教育政策研究所によると、日本の読解力平均得点も前回調査から有意に低下(-13点)
- 朝日新聞は、学校でのAI利用頻度が日本はOECD加盟国中最も低いと指摘
- 文部科学省は、スマートフォン使用時間が一定程度を超えると学力調査のスコアが低下する傾向を示している
スマホ視聴時間の急増と読解力の関係
ロイター(2026年9月9日)によると、OECDは今回の調査結果について、スマートフォンで画面を見る時間の急増が影響していると分析しています。調査は91カ国・地域の15歳、約76万人を対象に実施され、読解力、数学、科学の3分野全てで得点が低下したことが報告されました。読解力の低下は、紙の文章を長時間集中して読む機会が減り、短い断片的な情報に触れる時間が増えたことと関係している可能性があります。
日本の特異性:AI活用の低さと科学の強さ
朝日新聞の社説(2026年)は、PISA2025の結果を受けて、学校の勉強でのAIの利用頻度について、日本はOECD加盟国の中で最も低かったと指摘しています。一方で、科学の得点については、日本はOECD加盟国中1位を維持しました。同社説は、学校現場でAIが生成した情報の質を評価する学びが必要だと論じています。読解力の低下という共通課題を抱えながらも、AI活用の姿勢や科学分野の強さにおいて、日本は他のOECD加盟国とは異なる特徴を示していると言えます。
スクリーンタイムと学力の関係を示す文科省データ
文部科学省が公表した資料(2026年)によると、スマートフォンの使用時間が一定程度を超えると、全国学力・学習状況調査に付随する経年変化分析調査のスコアが低下する傾向がみられます。この傾向は、OECDが今回のPISA2025で示した読解力低下の背景説明とも重なるものです。つまり、スマートフォンの利用時間そのものだけでなく、その使い方や集中を要する読書体験の減少が、読解力の土台を弱めている可能性があります。
教育現場・家庭が取るべき対策
文部科学省の資料(2026年)では、デジタル教科書の導入以降、効果や影響の把握と好事例の創出・横展開を目的とした実証研究が継続的に行われてきたことが示されています。デジタル機器の活用自体を否定するのではなく、まとまった文章を読み切る経験や、AIが生成した情報を批判的に検討する学びを、家庭と学校の両方で意識的に確保していくことが求められています。
まとめ:私の見解
OECDのPISA2025が示した読解力の低下は、日本だけでなく世界的な傾向であり、その背景にスマートフォン利用時間の急増が指摘されている点は重く受け止める必要があります。私は、日本の読解力低下幅(-13点)がOECD平均(-15点)よりやや小さいことに安心するのではなく、学校でのAI利用頻度が加盟国中最も低いという朝日新聞の指摘にこそ注目すべきだと考えます。科学分野で1位を維持できているのは、これまでの教育の蓄積の成果ですが、読解力という基盤が揺らげば、その優位性も長続きしないはずです。スマートフォンとの付き合い方を家庭と学校の双方で見直し、まとまった文章と向き合う時間をどう確保するかが、今後の教育政策と家庭教育双方に問われていると私は感じています。
参考文献
- 1.ロイター「10代の読解力、今世紀最低水準 スマホ視聴に原因=OECD調査」(2026年9月9日)
- 2.朝日新聞社説「国際学力調査 AI時代、読解力が日本でも世界でも課題に」(2026年)
- 3.文部科学省「学力等への効果・影響、諸外国の動向について」(2026年)
- 4.文部科学省「全国学力・学習状況調査の結果について」(2026年)




