半導体の「ナノ数」は幻想?世代呼称のからくりを読む
「2ナノ」と呼ばれる最先端半導体に、実際に2ナノメートルの寸法を持つ部分は存在しません。産業技術総合研究所は22ナノメートル世代以降、呼称と実寸法が乖離したと明言しています。世代呼称という業界用語がなぜ独り歩きしたのか、そのからくりと日本への示唆を読み解きます。
- 「2ナノ」半導体に実際の2ナノメートル寸法の部分は存在せず、世代を示す名称にすぎない
- 産総研は22ナノメートル世代あたりから呼称と実寸法が乖離したと説明している
- 日本のRapidusは2ナノ世代の量産に挑戦、経産省は研究開発に約2.6兆円を想定
- 呼称の独り歩きは経済安全保障の議論をも左右しうる
半導体の世界で最も語られる数字が「ナノメートル」です。ところが、この「2ナノ」という名称に対応する2ナノメートルの寸法は、チップのどこにも存在しません。
東京エレクトロン(2023年)の解説によると、半導体の微細化が進みMOSトランジスタの構造が22ナノメートル世代になると、従来の2次元平面構造(プレーナ型)から3次元構造のFinFETへと変わり始めました。この構造転換を境に、「〇〇ナノ」という呼称は、回路上の実際の最小寸法を表さなくなったのです。
「ナノ数」はいつ実寸法でなくなったのか
かつて「〇〇ナノ」という数値は、トランジスタのゲート長など回路の実際の寸法に近い値を示していました。ところが微細化が原子レベルに近づくにつれ、1枚の平面に回路を描く方式では電流の漏れや発熱を抑えられなくなりました。
構造が立体化した結果、「どこの寸法を測れば世代を表せるのか」という問いそのものが成立しなくなりました。そこで各社は、性能・消費電力・集積密度を総合した「世代」の目安として、便宜的に「ナノ」という単位を残したのです。つまり現在の「2ナノ」は、物理的な長さではなく、前世代からどれだけ性能が向上したかを示す符丁に近いものです。Rapidus(2025年)の解説でも、2ナノ世代は7ナノや5ナノ世代と比べて飛躍的な性能向上と省電力化を実現するとされ、数値そのものではなく世代間の性能差で語られています。
2ナノメートル世代とは、世界的に定められている半導体のロードマップにおける半導体製造工程の技術世代の呼び名。22ナノメートル世代のあたりから技術世代の呼び名と実際の寸法が一致しなくなった。
数字が独り歩きする理由
呼称と実寸法の乖離を知りながらも、業界が「ナノ数」を使い続けるのには理由があります。第一に、顧客や投資家、政策決定者に対して「より進んでいる」ことを端的に伝えられるからです。2ナノは3ナノより小さく、小さいほど進んでいる——この直感的な分かりやすさが、マーケティング上の強力な武器になります。
第二に、世代が進むごとの性能向上が実在するためです。IBMが過去に発表した2ナノ試作チップのデータでは、同じ電力で大きな性能改善が示されたとRapidus(2025年)は紹介しています。数字そのものは虚構でも、世代間に実質的な進歩があるため、呼称が完全な嘘になるわけではないのです。
こうした事情が重なり、「ナノ数」は実寸法を離れたまま独り歩きを続けています。さらに2026年6月25日、米IBMは世界初となる1ナノメートル未満の次世代半導体製造技術を発表し、独自の3次元トランジスタ設計「ナノスタック」を採用、「0.7ナノ」と報じられました(SBビジネス+IT, 2026年)。もはや1ナノを割り込む呼称まで登場しており、数字はますます象徴的な意味合いを強めています。
このグラフは各社公表の性能傾向を概念的に整理したものであり、棒の高さは実寸法ではなく世代間の相対的な性能イメージを示しています。重要なのは、横軸の「〇ナノ」という表記が長さの順位ではなく、世代の順位であるという点です。
呼称の政治学と日本のRapidus
世代呼称は、いまや経済安全保障の文脈でも語られます。経済産業省の資料(半導体・デジタル産業戦略の今後の方向性)によると、2ナノ世代をめぐっては研究開発に約2.6兆円、量産投資に約1.6兆円という規模が想定され、政府出資も含めた国家的な取り組みが示されています。日本のRapidusは、この2ナノ世代の量産に挑む国家プロジェクトとして位置づけられています。
| 項目 | 想定規模 |
|---|---|
| 研究開発 | 約2.6兆円 |
| 量産投資 | 約1.6兆円 |
ここで注意したいのは、「2ナノを実現する」という目標が、物理的な2ナノメートルの達成ではなく、国際ロードマップ上の2ナノ世代の量産技術を確立することを意味する点です。つまり日本の挑戦は、他国が定義した世代呼称の土俵に乗り、そこで量産の歩留まりやコストで勝負することを含んでいます。
東京エレクトロン(2026年)の国内半導体工場に関する報告では、JASMやRapidusが日本の半導体製造の再構築を切り拓く存在として位置づけられています。また経産省の過去の資料では、中期的に線幅0.1ナノメートル以下の「オングストローム世代」半導体の開発にも言及されており、呼称はさらに別の単位へと移行していく可能性があります。数字が単位ごと変わっていく以上、日本は呼称そのものを追いかけるのではなく、各世代で何を強みとするかを定める必要があります。
数字の裏側を読む力
生成AIや自動運転、スーパーコンピューターの発展には、高性能かつ省電力なチップが不可欠であり、世代の進歩それ自体には確かな意味があります。問題は、その進歩を「ナノ」という一つの数字に圧縮して語るときに生じる誤解です。
EUV露光技術が波長13.5ナノメートルという極端紫外線を使い、オランダのASML社が露光装置をほぼ独占している現状が示すように、半導体の真の競争力は、呼称の数字ではなく、それを支える装置・材料・歩留まりといった総合力に宿っています。数字の小ささだけに目を奪われると、こうした本質を見失いかねません。
まとめ:私はこう考えます
私は、「2ナノ」という呼称を幻想として切り捨てるのは適切でないと考えます。確かに2ナノメートルの実寸法は存在せず、産総研が指摘するように22ナノメートル世代以降、呼称と実寸法は乖離しました。しかし世代間には実質的な性能向上があり、呼称はその進歩を伝える共通言語として一定の役割を果たしています。幻想なのは数字そのものではなく、数字の大小だけで技術や国力を測れるという思い込みの方です。
日本が約2.6兆円の研究開発費を投じて2ナノ世代に挑む以上、私たちは呼称のからくりを正しく理解した上で成果を評価すべきです。先に「2ナノ量産」と宣言できたかどうかではなく、どれだけの歩留まりで、どれだけのコストで、どれだけ安定して供給できるか。その実質を見る目を社会全体で養うことこそが、数字の独り歩きに振り回されないための最善の備えだと、私は考えます。
参考文献
- 1.東京エレクトロン「3nm、2nm 半導体プロセスが実寸法を表していない理由」(2023年)
- 2.東京エレクトロン「続編:2026年日本の半導体工場の最新事情」(2026年)
- 3.経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の今後の方向性」
- 4.経済産業省「電子デバイス産業・半導体市場動向」
- 5.World Economic Review「半導体各社の2ナノを巡る攻防:TSMC,サムスン電子,インテル」(2026年)
- 6.SBビジネス+IT「世界初の0.7ナノ半導体技術を発表、トランジスタ1000億個集積」(2026年)
- 7.Rapidus「Rapidusが挑む2nm半導体とは その技術的革新を解説」(2025年)
- 8.SDKI「2026年における半導体業界の主要8大トレンド」(2026年)




