日経平均3日ぶり大幅反発、736円高の5万2252円

24日の東京株式市場で日経平均株価は前日比736円79銭（1.43％）高の5万2252円28銭で取引を終えた。3日ぶりの大幅反発となり、一時51,000円を割り込む場面もあった前日までの下落基調から急速に持ち直した。東証プライム市場の売買代金は2兆8450億円と前日を上回る水準となった。

前日23日には日経平均が一時5万688円まで下落し、心理的節目の51,000円を割り込む局面があった。この急落について野村證券の池田雄之輔氏は、原油高に対する日本株の過剰反応を指摘している。中東情勢の緊迫化を受けた原油価格上昇が、エネルギーコスト増への懸念から売り圧力を強めていた。

しかし24日の市場では、23日安値での底打ち感から押し目買いの動きが活発化した。特に旧財閥系の割安銘柄に買いが集中し、三菱商事が前日比98円高、三井物産が87円高で取引を終えるなど商社株が相場を牽引した。また、小型モジュール炉（SMR）関連銘柄やレアアース関連株にも資金が流入した。

市場関係者の間では、日米首脳会談を控えた期待感も相場を下支えしたとの見方が強い。エネルギー安全保障や重要鉱物の安定調達に関する協力強化が議題となる見込みで、関連する日本企業への投資マネーが向かったとみられる。半導体製造装置メーカーや電機大手も軒並み上昇した。

一方で、原油価格の動向には引き続き注意が必要との声も聞かれる。WTI原油先物は依然として1バレル82ドル台の高水準で推移しており、日本企業の収益への影響は避けられない状況だ。特に運輸業や化学メーカーなどエネルギーコストの影響を受けやすい業種については、業績下方修正リスクも指摘されている。

今後の日経平均については、5万2000円台を維持できるかが焦点となる。市場では年度末を控えた需給要因も相場に影響を与える可能性があり、短期的には値動きの荒い展開が続くとの見方が多い。長期的には企業業績の回復基調と政策期待が相場を支えるとの期待が根強いが、地政学リスクの動向次第では再び調整局面に入る可能性もある。