東京五輪の迫力をデジタルで再現、都庁展示施設がオープン

東京都は26日、都庁第一本庁舎45階に、2021年東京オリンピック・パラリンピックの競技体験をデジタル技術で再現する常設展示施設「Tokyo Olympic Digital Experience」を正式オープンしたと発表しました。同施設では、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）技術を駆使して、来場者が五輪競技の臨場感を体験できる仕組みとなっています。

施設の展示面積は約500平方メートルで、総事業費は推計15億円とされています。主要コンテンツとして、陸上競技の100メートル走では実際のオリンピックスタジアムの映像と音響を再現し、来場者がスターティングブロックに立って号砲の瞬間を体験できます。また、競泳では水中カメラの映像技術を活用し、50メートルプールでの競泳選手の視点を疑似体験できる設備も導入されています。

体操競技のコーナーでは、床運動や跳馬の演技をモーションキャプチャー技術で解析し、来場者の動きと比較して採点するシステムを導入しました。さらに、車いすバスケットボールやブラインドサッカーなど、パラリンピック競技の体験コーナーも設置され、障害者スポーツへの理解促進も図られています。各競技体験は1回あたり約10分間で、1日最大300人程度の利用を想定しています。

展示施設の運営は民間企業との協働事業として実施され、入場料は大人1,200円、中高生800円、小学生以下は無料に設定されています。開館時間は平日午前10時から午後6時まで、土日祝日は午前9時から午後7時までとなっており、月曜日が休館日です。事前予約制を採用しており、公式ウェブサイトから申し込みが可能です。

東京五輪・パラリンピックのレガシー活用については、競技会場の多くが既に他用途への転用や解体が進んでおり、デジタル技術による記録保存と体験提供が重要な取り組みとして位置づけられています。業界関係者によると、スポーツ体験型のデジタル展示は国内外で需要が高まっており、観光資源としての活用も期待されているとのことです。

今後については、2024年パリ五輪や2028年ロサンゼルス五輪の競技映像も順次追加する予定で、国際的なスポーツ文化の発信拠点として機能拡充を図る方針です。また、学校団体向けの教育プログラムの開発や、アスリート育成支援への活用も検討されており、デジタル技術を活用したスポーツ振興の新たなモデルケースとして注目が集まっています。