GW旅行「近場選択」が主流　中東情勢影響で海外断念の動き

2026年のゴールデンウィークが始まり、今年の旅行動向に大きな変化が見られています。中東地域の情勢不安を受けて海外旅行を断念し、代わりに近場の国内観光地を選択する旅行者が増加していることが、旅行業界関係者への取材で明らかになりました。

旅行業界関係者によると、従来であればゴールデンウィーク期間中に海外旅行を予定していた層の多くが、安全面への懸念から国内旅行にシフトしているとみられます。特に中東・ヨーロッパ方面への旅行キャンセルが相次ぎ、その分、関東近郊や関西圏の観光地への予約が増加傾向にあります。

この影響で、箱根、河口湖、熱海などの関東近郊の温泉地や、京都、奈良などの関西の観光地では、例年以上の観光客が訪れることが予想されています。一方で、急激な需要増加により宿泊施設の確保が困難になったり、観光地の混雑が深刻化したりする懸念も生じています。

国内観光地にとっては、インバウンド需要の回復が期待されていた中での予期しない国内需要の増加となります。観光業界関係者は「短期的には収益機会の拡大が見込める」としながらも、「長期的な海外旅行需要の減少や、受け入れ態勢の整備が追いつかない可能性」について懸念を示しています。

気象面では、ゴールデンウィーク後半にかけて天候の回復が予想されており、行楽地への人出がさらに増加する可能性があります。各観光地では混雑緩和策や安全対策の強化を進めており、旅行者に対しても分散利用への協力を呼びかけています。

今後の旅行業界は、国際情勢の動向を注視しながら、国内観光資源の魅力向上と受け入れ態勢の整備に取り組む必要があります。また、海外旅行需要の回復時期についても、情勢の安定化とともに慎重に見極めていく方針です。