IOCがeスポーツ活動を休止、取り組み後退へ

国際オリンピック委員会（IOC）がeスポーツに関する活動を休止することが5月4日、関係者への取材で明らかになりました。IOCは2021年からeスポーツの五輪競技化に向けた検討を本格化させてきましたが、委員会内部での異論が根強く、当面は積極的な推進を見送る方向で調整が進んでいるとみられます。

IOCは2021年5月に初の「オリンピック・バーチャルシリーズ」を開催し、野球、サイクリング、ボート、セーリング、モータースポーツの5競技でバーチャル大会を実施しました。続いて2023年6月にはシンガポールで「オリンピック・eスポーツシリーズ2023」を開催するなど、デジタル分野での取り組みを拡大してきた経緯があります。

しかし、eスポーツの五輪競技化については委員会内部で意見が分かれる状況が続いていました。特に暴力的な要素を含むゲームの扱いや、従来の身体的なスポーツとの違いをめぐって議論が紛糾。一部の委員からは「オリンピックの理念にそぐわない」との指摘も出ていたとされます。

世界のeスポーツ市場は急速な成長を続けており、業界関係者の推計によると2024年の市場規模は18億ドル（約2700億円）に達するとみられています。また、eスポーツの視聴者数は世界で5億人を超える規模に拡大しており、特に若年層への訴求力が高いことから、IOCとしても無視できない分野となっていました。

アジア地域では既にeスポーツの競技化が進んでおり、アジア競技大会では2018年のジャカルタ大会で公開競技として実施され、2022年の杭州大会では正式競技に採用されています。日本でも日本オリンピック委員会（JOC）がeスポーツ振興に向けた検討を続けており、今回のIOCの方針転換が国内の取り組みにも影響を与える可能性があります。

IOCの活動休止により、2028年のロサンゼルス五輪でのeスポーツ採用は事実上困難になったとみられます。ただし、関係者によると完全な撤退ではなく、将来的な検討の余地は残しているとされており、技術革新や社会情勢の変化によっては再び議論が活発化する可能性もあります。今後はIOCの正式発表とともに、eスポーツ業界や各国オリンピック委員会の対応が注目されます。