IOC、eスポーツ活動を休止へ 取り組み後退の可能性

国際オリンピック委員会（IOC）がeスポーツに関する活動を休止することが5月4日、関係者への取材で分かりました。IOC内部でeスポーツを巡る異論が根強く、今後の取り組みが後退する公算が大きくなっています。

IOCは2021年4月にeスポーツとゲーム業界との協力を深める方針を発表し、同年6月には初のバーチャルシリーズを開催していました。また、2023年にはシンガポールで初のオリンピックeスポーツシリーズを実施するなど、デジタル分野への積極的な姿勢を示してきました。

しかし、IOC委員の間では伝統的なスポーツの価値観とeスポーツの位置づけを巡って意見が分かれており、特に暴力的なゲーム内容への懸念や、身体活動を伴わないことへの疑問の声が上がっていました。業界関係者によると、こうした内部対立が活動休止の背景にあるとみられます。

世界のeスポーツ市場は急速に拡大しており、調査会社の推計では2024年の市場規模は約18億ドル（約2700億円）に達したとされています。また、世界のeスポーツ観戦者数は5億人を超えるとの報告もあり、特に若年層を中心に人気が高まっています。

一方で、eスポーツの五輪競技化については各国で温度差があり、アジア諸国では積極的な姿勢を見せる一方、欧州の一部では慎重な意見も多いのが現状です。2022年のアジア競技大会では正式競技として採用されるなど、地域レベルでの取り組みは進んでいました。

今回の活動休止により、2028年のロサンゼルス五輪でのeスポーツ採用は困難な情勢となっています。業界関係者は「IOCの方針転換により、eスポーツの国際的な地位向上が遅れる可能性がある」と懸念を示しています。今後、IOCがeスポーツとどのような関係を築いていくかが注目されます。