JFA「成長戦略2026-2031」を策定、全8領域で社会価値創出へ

日本サッカー協会（JFA）は8日、「JFA成長戦略2026-2031」を正式に策定したと発表しました。新戦略では「サッカーで未来をつくる」をコンセプトに掲げ、全8領域にわたる重点戦略を通じて社会価値の創出を目指すとしています。

今回策定された成長戦略は、2026年から2031年までの6年間を対象期間としており、JFAとして中長期的な方向性を示すものです。戦略の柱となる8領域には、競技力向上、普及・育成、指導者養成、審判員育成、施設整備、マーケティング、国際協力、社会貢献が含まれているとみられます。

この戦略期間中には、2026年に北中米で開催されるFIFAワールドカップ、2028年のロサンゼルス五輪、2030年のワールドカップなど、国際的な大会が相次いで予定されています。JFAとしては、これらの大会での成果を見据えながら、長期的な競技力向上と普及拡大の両立を図る方針です。

近年、日本サッカー界では海外リーグで活躍する選手数が増加傾向にあり、2024年時点で欧州5大リーグを中心に500人を超える日本人選手が海外でプレーしているとされます。また、国内のJリーグにおいても観客動員数は年々増加しており、2023年シーズンには過去最高の動員数を記録しました。

社会価値創出の観点では、サッカーを通じた地域活性化、青少年育成、国際交流の促進などが重視されています。特に、少子高齢化が進む地方部でのサッカー環境整備や、女子サッカーの更なる普及拡大が課題として挙げられており、今回の戦略でもこれらの分野への取り組み強化が期待されます。

今後JFAでは、この成長戦略に基づいて具体的なアクションプランの策定を進めていく予定です。2026年のワールドカップまで2年を切る中、日本代表の競技力向上と国内サッカー界の持続的発展の両立に向けた取り組みが本格化することになります。