半導体市場、2028年に反転予測 メモリー供給過剰で価格下落続く

半導体業界において、市場の転換点が2028年に訪れるとの予測が示されました。特にメモリー半導体分野では供給過剰の状況が続いており、価格下落トレンドが継続する見込みです。この動向は、世界的な半導体需要の変化と製造キャパシティの増強が背景にあるとみられています。

メモリー半導体市場では、DRAM（Dynamic Random Access Memory）とNAND型フラッシュメモリーの両分野で供給量が需要を上回る状況が続いています。各メーカーが製造能力を拡張してきた一方で、スマートフォンやPC市場の成長鈍化により、需要の伸びが製造キャパシティの増加に追いついていない状況です。

業界関係者によると、この供給過剰は2026年から2027年にかけてピークを迎える可能性が高いとされています。主要メモリーメーカーの設備投資計画や新工場の稼働スケジュールを考慮すると、短期的な需給バランスの改善は困難とみられています。

価格動向については、メモリー製品の市場価格が前年同期比で10-20％程度の下落が続くとの見方が業界内で共有されています。この価格下落は、メモリーを大量消費するデータセンター事業者やスマートフォンメーカーにとってはコスト削減要因となる一方、メモリーメーカーの収益性には大きな影響を与える可能性があります。

半導体市場全体では、AI（人工知能）関連需要の拡大により、GPU（Graphics Processing Unit）やAI専用チップなどの特定分野では堅調な成長が期待されています。しかし、メモリー分野の市場規模が大きいため、全体の市場動向に与える影響は無視できないものとなっています。

アジア地域の半導体製造拠点では、この市況変化を受けて生産調整を検討する動きも出始めています。韓国や台湾の主要メーカーでは、設備稼働率の調整や新規投資の見直しが議論されているとの報道もあり、業界全体での協調的な対応が注目されています。

2028年の市場反転予測については、AI技術の本格普及や次世代通信規格の展開、自動車の電動化加速などが需要押し上げ要因として期待されています。また、メモリー技術の進歩により新たな用途開拓も見込まれており、中長期的には需給バランスの正常化が図られる可能性が高いとの見方が専門家の間で広がっています。今後の市場動向と各メーカーの戦略調整が業界の行方を左右する重要な要素となりそうです。