MLB、約30年ぶりサラリーキャップ制導入提案　選手会は強く反発

メジャーリーグベースボール（MLB）機構が、約30年ぶりとなるサラリーキャップ制度の導入を選手会に提案していることが明らかになりました。この提案は選手の年俸総額に上限を設ける制度で、現在のぜいたく税（競争均衡税）に代わる新たな仕組みとして検討されています。選手会側は提案に対して強く反発しており、今後の労使交渉が注目されています。

現在のMLBでは、選手年俸総額が一定額を超えた球団にぜいたく税を課す制度が採用されています。2026年シーズンの基準額は推計で2億3700万ドル程度とみられており、超過した金額に応じて税率が段階的に上がる仕組みです。しかし、一部の富裕球団は税金を支払ってでも高額年俸の選手を獲得し続けており、球団間の戦力格差が拡大する要因となっています。

MLBで本格的なサラリーキャップ制が検討されるのは1990年代半ば以来となります。当時も同様の提案が行われましたが、選手会の強い反対により実現には至りませんでした。業界関係者によると、今回の提案も選手の年俸総額に絶対的な上限を設けるもので、超過分の支払いを一切認めない厳格な制度になる可能性があります。

選手会側は、サラリーキャップ制度が選手の収入機会を制限し、自由市場における公正な競争を阻害するものだと主張しています。特に、近年のMLB全体の収益増加を背景に、選手への分配額も適切に増加すべきだとの立場を取っています。一方で、小規模市場の球団からは、現在の制度では競争力のあるチーム作りが困難だとの声も上がっており、機構側の提案を支持する意見もあります。

他の北米4大プロスポーツリーグを見ると、NFL（アメリカンフットボール）、NBA（バスケットボール）、NHL（アイスホッケー）はいずれもサラリーキャップ制度を導入しています。これらのリーグでは制度導入により競争バランスの改善が図られているとされますが、導入過程では選手会との激しい対立も経験しています。

現在の労使協定は2026年12月に期限を迎える予定で、それまでに新たな合意に達する必要があります。専門家の間では、サラリーキャップ制度の導入如何によっては、労使交渉が長期化し、最悪の場合はストライキやロックアウトといった事態も想定されるとの見方が出ています。両者の溝は深く、妥協点を見つけるまでには相当な時間を要する可能性が高いとみられています。

今後の交渉では、サラリーキャップの具体的な金額設定や適用方法、さらには選手の最低年俸保障制度の拡充なども争点となる見通しです。MLBの健全な発展と競争バランスの確保を目指す機構側と、選手の権利と収入機会の維持を重視する選手会側の対立が続く中、ファンにとっても2027年シーズン以降の球界の行方が大きな関心事となっています。