データセンター電力消費、26％増加の見通し ガートナーが予測発表
調査会社ガートナーが2026年のデータセンター電力消費量が前年比26％増加するとの予測を発表しました。AI需要の拡大が主な要因とされています。
米調査会社ガートナーは11日、2026年のデータセンターにおける電力消費量が前年比26％増加するとの予測を発表しました。生成AIサービスの普及拡大や、企業のデジタル変革（DX）加速に伴う計算需要の急増が主な要因として挙げられています。
同社の予測によると、データセンターの電力消費量は2025年と比較して大幅に増加し、特にAI処理に特化したGPUサーバーの導入拡大が消費量押し上げの主要因になるとみられます。クラウドサービス大手各社が相次いでAIインフラへの投資を強化していることも、電力需要増加に拍車をかけているとしています。
電力消費増加の背景には、ChatGPTをはじめとする生成AIサービスの爆発的な普及があります。これらのサービスは従来のウェブサービスと比較して桁違いの計算リソースを必要とし、1回の問い合わせに対する電力消費量も大幅に多いとされています。また、企業におけるAI導入の本格化により、ビジネス向けAIサービスの需要も急速に拡大している状況です。
地域別では、北米と中国でのデータセンター建設ラッシュが電力需要を特に押し上げているとの分析です。米国では大手テック企業が相次いで大規模データセンターの建設計画を発表しており、中国でも政府主導でAIインフラの整備が進められています。欧州でも環境規制に配慮しながらも、デジタル主権確保の観点から国内データセンターの強化が図られています。
この電力消費増加は、電力インフラへの負荷増大や温室効果ガス排出量増加といった課題も浮き彫りにしています。業界関係者からは、再生可能エネルギーの活用拡大や、より効率的な冷却システムの開発、省電力型チップの普及などを通じた対策の必要性が指摘されています。
データセンター運営各社は既に対策に着手しており、太陽光発電設備の併設や、廃熱の有効活用、AI技術を用いた電力効率最適化システムの導入などが進められています。半導体メーカー各社も、性能向上と同時に消費電力削減を実現する次世代チップの開発を急いでいる状況です。
今後、AI技術のさらなる進展と普及に伴い、データセンターの電力消費量は継続的な増加が予想されます。持続可能なデジタル社会の実現に向けて、技術革新と環境配慮のバランスを取った対応が業界全体に求められる見通しです。
