マイクロン、3〜5月期に過去最高益を記録か　AI向け半導体需要が牽引

米メモリ半導体大手マイクロン・テクノロジーが発表予定の2026年3〜5月期（第3四半期）決算において、過去最高益を更新したとみられています。AI向けデータセンター需要の拡大を背景に、同社が主力とする高帯域幅メモリ（HBM）の受注が好調に推移しており、市場関係者の間では強気な見通しが広がっています。

AI処理に特化した半導体の需要は、生成AI技術の普及とともに急速に拡大しています。大規模言語モデルの学習・推論に不可欠なHBMは供給が逼迫気味で推移しており、マイクロンはサムスン電子やSKハイニックスと並ぶ主要サプライヤーとして、その恩恵を強く受けているとみられます。今回の決算が仮に最高益となれば、AI投資サイクルの持続性を示す重要な指標として市場に受け止められる見込みです。

一方、国内市場ではAI・半導体関連株への利益確定売りが広がり、6月25日の東京株式市場で日経平均株価は一時1,300円超の下落を記録しました。半導体株は年初来で大幅な上昇を続けていたことから、好決算の期待が既に株価に「織り込み済み」との見方が強まり、売りが先行する展開となりました。こうした「好材料出尽くし」の動きは、過熱感を指摘されていたAI関連銘柄全般に波及しました。

市場全体の調整局面とは対照的に、機関投資家や長期投資家の間ではAI・半導体セクターへの関心が依然として高い状況です。「iシェアーズ AI グローバル・イノベーション アクティブ【408A】」などAI関連に特化したETFへの資金流入も続いており、短期的な株価変動にかかわらず、中長期的な成長期待は維持されているとみられます。

業界関係者の間では、今回のマイクロン決算がAI向け半導体の需要動向を測る試金石として注視されています。特に、同社経営陣が示す次四半期（6〜8月期）の業績ガイダンスが、今後の株価や業界全体の投資判断に大きく影響するとの見方が広まっています。データセンター向け投資が引き続き拡大するか、あるいは一時的な踊り場を迎えるかが焦点となります。

今後の展望としては、生成AIの社会実装が進むにつれ、メモリ半導体需要は構造的な成長トレンドにあると多くの業界関係者が見ています。ただし、米中間の輸出規制動向や、各国による対中半導体規制の行方によっては、サプライチェーンに一定の影響が生じる可能性も排除できません。マイクロンの決算発表は、そうした不透明感のなかで、AI半導体市場の現在地を測る重要な機会となりそうです。