AIが「風邪の可能性」示しても8割弱が受診せず 塩野義製薬調べ

塩野義製薬が実施した調査により、AIを用いた症状チェックサービスで「風邪の可能性がある」と示された利用者のうち、79.4%が医療機関を受診しなかったことが分かりました。AIによる健康相談が生活に浸透する一方で、実際の受診行動には結びついていない実態が浮き彫りになっています。

調査は、AIチャットボットや症状チェックアプリを利用した経験がある人を対象に実施されたとみられます。近年、スマートフォンで症状を入力するだけで疑われる病名や対処法を提示するAIサービスが急速に普及しており、体調不良を感じた際にまずAIに相談するという行動様式が広がりつつあります。今回の結果は、そうしたサービスが「受診の入口」として機能していない可能性を示すものといえます。

受診を見送った理由としては、症状が軽度だったため自然回復を期待した、市販薬で対応できると判断した、通院の時間的コストを避けたいといった声が多かったとみられます。AIによる診断はあくまで可能性の提示にとどまり、確定診断ではないことを理解した上で、利用者自身が受診の必要性を判断している構図がうかがえます。

一方で、医療関係者の間では、AIが示した「風邪」という判定を利用者がそのまま受け止め、実際には別の感染症や重症化リスクのある疾患が背景にあるケースを見逃す懸念も指摘されています。特に高齢者や基礎疾患を持つ人が自己判断で受診を控えることは、症状の悪化や治療の遅れにつながる可能性があるため、注意が必要とされています。

塩野義製薬は感染症治療薬の開発を手掛ける企業として、AI活用と受診行動の関係性に着目してきた経緯があります。同社を含む製薬・医療業界では、AIによる一次判定と医療機関受診とをどのように連携させるかが今後の課題として議論されており、AIサービス側に受診推奨の表示を強化する仕組みや、オンライン診療への誘導機能を組み込む動きも一部で進んでいるとみられます。

今後は、AIによる健康相談サービスの利便性と、必要な受診機会の確保をどう両立させるかが重要な論点になるとみられます。医療機関や製薬業界、AI開発事業者が連携し、症状の重さに応じた適切な受診勧奨の仕組みを整えることが求められそうです。生活のデジタル化が進む中、AIと医療の接点をどう設計するかは、今後も注目されるテーマとなりそうです。