記録的猛暑で観光業界に異変、企業が時間帯・場所シフト戦略へ転換

2026年の夏も記録的な猛暑となっており、気象庁によると全国的に平年を大きく上回る気温が続いているとみられます。こうした状況を受け、観光業界では従来の「昼間に屋外を巡る」観光スタイルが敬遠される傾向が強まり、旅行会社や宿泊事業者が営業時間や周遊コースの見直しを迫られています。

業界関係者によると、真夏日・猛暑日が続く時期には日中の屋外観光を避け、早朝や夕方以降にツアーの開始時刻をずらす「時間スライド」の動きが広がっているといいます。神社仏閣や庭園などを早朝開門で案内するプランや、夜間にライトアップされた施設を巡るナイトツアーの需要が高まっているとみられ、複数の観光地で夜間営業の延長や早朝開放の試みが実施されています。

場所についても変化が見られます。都市部や平野部の屋外スポットから、標高の高い高原地域や涼を取れる渓谷・海沿いのエリアへ観光客を誘導する「場所スライド」も進んでいるとみられます。あわせて、水族館や科学館、屋内型テーマパークといった空調の効いた施設への来場者数が増加傾向にあるとの報道もあり、猛暑を逆手に取った屋内エンタメ需要の掘り起こしが各地で試みられています。

インバウンド市場でも同様の変化が指摘されています。円安を背景に訪日外国人観光客数自体は高い水準を維持しているとみられる一方、真夏の炎天下での長時間観光を敬遠する声が増えているとされ、旅行代理店の間では涼しい時間帯を中心とした行程の見直しや、屋内施設を組み合わせたコース提案が進められています。加えて、レンタカーを利用する外国人観光客の増加に伴い、事故件数がコロナ禍前の水準を上回るペースで増えているとの指摘もあり、観光庁が実態調査に乗り出す方針を示しています。

こうした猛暑対応は今夏に始まったものではなく、近年の気候変動を背景に数年前から徐々に進んできた流れとみられます。ただ、今年は特に気温の上昇幅が大きく、業界関係者の間では「季節限定の対応」から「通年の営業戦略の一部」として定着させる動きが広がっているとの見方が出ています。夏季の観光需要を維持しつつ熱中症リスクを抑える工夫は、今後の観光地運営における標準的な取り組みになる可能性があります。

また、こうした変化はお盆休みなど繁忙期の過ごし方にも影響を与えているとみられます。今年のお盆期間中も実家への帰省や海水浴、観光地巡りで多くの人出があった一方、短い休暇を効率よく過ごす動きが目立ったとされ、限られた時間の中で涼しい場所や時間帯を選んで行動する傾向が強まったと考えられます。

今後については、猛暑が長期化する見通しの中で、観光業界の時間・場所シフト戦略はさらに広がる可能性があります。地方自治体や観光協会が主体となって早朝・夜間の観光コンテンツを拡充する動きや、屋内型施設との連携を強化する取り組みが加速するとみられ、外国人観光客のレンタカー事故対策を含めた安全面の整備も今後の課題として注目されます。猛暑という制約を新たな観光体験の創出につなげられるかが、今後の業界の焦点になりそうです。