ホークス収益力、米メディアがMLB12球団上回ると報道

米国のスポーツビジネス専門メディアSportico.comは、福岡ソフトバンクホークスの球団収益が、MLB(米大リーグ)に所属する12球団の収益を上回ったと報じました。日本のプロ野球球団がMLBの中堅クラスの球団を収益面で凌駕したとする内容で、日米のプロ野球ビジネスの構造の違いを示す事例として関心を集めています。

MLBは30球団体制で、ニューヨーク・ヤンキースやロサンゼルス・ドジャースといった大型市場の球団が突出した収益を上げる一方、地方都市を本拠地とする中小市場の球団は放映権収入やスポンサー収入の面で制約を抱えているとされています。今回の報道は、そうしたMLB内の収益格差の中で、ソフトバンクホークスがMLBの下位から中位に位置する球団群を上回る収益規模に達しているという内容です。

ソフトバンクホークスは、親会社であるソフトバンクグループの経営資源を背景に、本拠地の福岡PayPayドームを中心とした複合的な事業展開を進めてきました。球団単体の興行収入にとどまらず、施設運営や関連事業を含めた総合的な収益モデルを構築してきたことが、NPB(日本プロ野球)球団としては際立った収益力につながっているとみられます。

NPBとMLBでは、放映権ビジネスの構造が大きく異なります。MLBは全国放送・地域放送の権利を球団ごとに分散して契約する仕組みが一般的で、市場規模の小さい地域の球団は放映権収入で不利になりやすいとされています。一方、日本のプロ野球は親会社による広告宣伝効果を重視した経営がなされてきた歴史があり、球団単体の収益性よりもグループ全体でのブランド価値向上が重視される傾向があるとされてきました。ソフトバンクホークスのケースは、そうした従来型のモデルから一歩進み、球団自体が高い収益を生み出す構造へと転換しつつあることを示す事例として位置づけられています。

今回のSportico.comの報道は、日本のプロ野球球団が単なる親会社の広告塔という位置づけを超え、独立した事業体としても十分な収益力を持ち得ることを海外メディアが評価した点で意義があるといえます。日本のプロ野球界においては、球場の複合施設化や地域密着型のファンビジネスの強化が各球団で進められており、ソフトバンクホークスの取り組みはその先行事例として注目されてきました。

今後については、他のNPB球団においても同様の収益構造の転換が進むかどうかが注目されます。また、MLB側でも収益格差の是正に向けた議論が続くとみられ、日米のプロ野球ビジネスモデルの比較は今後も業界関係者の関心を集めるテーマとなりそうです。