AI面接導入企業が1年で10倍に急増、就活生に「結論先出し」指南
対話型AI面接サービスの導入企業数がこの1年で約10倍、実施数は約16倍に急増しました。就職情報サービス大手は、曖昧な表現が通用しないAI面接への対策として「PREP法」の活用を就活生に勧めています。
企業の採用活動において、人工知能(AI)を面接に導入する動きが急速に広がっています。東京の対話型AI面接サービス企業PeopleXによると、2025年8月からの1年間でサービス導入企業数は約10倍、面接実施数は約16倍にまで急増したといいます。ウエルシア薬局やイトーヨーカ堂が2025年に、イオンやビックカメラが2026年に相次いで導入するなど、業界を問わずAI選考の活用が進んでいます。
2026年9月には東京都内で、大学生を主な対象とした就職関連イベントで「AI面接対策講座」が開かれました。講座では就職情報サービス大手・学情のキャリアデザインアドバイザーが、大学生ら約40人を前にAI面接の仕組みと対策の心構えを説明しました。AIは求職者の個性から発言の意味合いを推測することができないため、言葉にした以上の内容は伝わらないという前提で臨む必要があると指摘されています。
AI面接には、応募者が録画した自己PR動画などをAIが分析する「録画型」と、回答に対してAIが質問を重ねて深掘りする「対話型」の2種類があります。いずれの場合もAIが合否を直接決定するわけではなく、採用担当者が判断するための客観的データを提供する役割が一般的とされています。PeopleXの事業統括責任者は、AI面接の利点として「面接機会の拡大」と「公平で客観的な評価」を挙げており、面接官の無意識のバイアスや相性によるばらつきを排除できる点が強みだと説明しています。
こうした状況を受け、就活生に求められる対策のポイントとして「論理性」と「制限時間」の2点が挙げられています。人間の面接官であれば文脈や表情から意図を汲み取ってくれる場合がありますが、AIは回答の言葉をデータとして分析するため、曖昧な表現や「察してほしい」という消極的な姿勢は通用しにくいとされています。
具体的な対策としては、結論・理由・具体例・結論の順で構成する「PREP(プレップ)法」の活用が有効とされています。まず結論を端的に述べ、自分らしさが伝わる具体的なエピソードに数字やデータを取り入れることで、説得力が増すといいます。加えて、規定の制限時間を超えると回答が途中で切り上げられ、伝えたい内容が中途半端になるリスクがあるため、日頃から時間を計って話す練習を重ねておくことが望ましいとされています。
カメラの画角指定といった基本的なルールの順守や、録画型の場合は撮り直し回数の上限を事前に把握しておくことも欠かせない準備の一つです。一方で、AI面接の導入が進んでいるとはいえ、2次面接以降は対人形式が主流となっているのが現状です。
今後もAI面接の導入企業はさらに増える可能性があり、就活生にとってはAI面接対策で培った論理構成力や端的な表現力が、対人面接にも生かせる土台になるとみられます。相手がAIであれ人間であれ、自身の経験や熱意を分かりやすく伝えるというコミュニケーションの本質は変わらないとの見方が広がっています。



