中国系AIツール「ARTEX」悪用か 国内企業攻撃をGMO子会社が確認
GMOインターネットグループ子会社の調査で、日本企業を狙った不正アクセスに中国系AIツール「ARTEX」が悪用された可能性があることがわかりました。金融・物流など複数企業が被害を受けたとみられます。
日本企業を狙った一連の不正アクセスで、中国系の人工知能(AI)ツールが悪用された可能性があることが2026年10月20日までに、GMOインターネットグループの子会社であるセキュリティー企業の調査でわかりました。
調査を行ったのはGMOサイバーセキュリティbyイエラエ(東京)です。同社が攻撃元を調べたところ、AIによる自律型の侵入テスト(ペネトレーションテスト)などを行う中国系のツール「ARTEX(アルテックス)」が使われた痕跡が確認されました。
実際に不正アクセスを受けた企業の状況を調査した結果、攻撃に使われたサーバーが6台確認され、いずれもARTEXが利用されていたことが判明しました。この6台を通じて標的となったのは、金融や物流事業者を含む日本企業で、このうち8社は9月から10月にかけて情報漏えいを公表しています。
GMOサイバーセキュリティ社は、こうした被害について「同一の攻撃グループによる犯行により、複数の被害が発生している」と指摘しており、一連の攻撃が組織的に行われた可能性が高いとみています。
サイバー攻撃をめぐっては、近年高性能AIの活用によって手口が急速に高度化しているとされています。攻撃者がAIを使うことで、従来は専門知識を要した侵入テストや脆弱性の発見作業が自動化・効率化され、攻撃の規模や頻度が拡大しているとの見方があります。実際に、大量の個人情報が流出する被害も相次いで報告されており、企業にとってはより強固なサイバー防御体制の構築が急務となっています。
今回確認されたARTEXのように、AIを侵入テストに応用したツールは本来、セキュリティー診断など防御目的での利用も想定されていますが、こうしたツールが攻撃側に転用されることで、防御側との技術的な攻防がさらに激しさを増す可能性があります。
今後、国内企業各社ではAIを悪用した攻撃への対策強化が一段と求められる見通しです。セキュリティー各社による攻撃インフラの監視や情報共有の動きが広がるかどうか、今後の展開が注目されます。



