箱根旅館の宿泊客57％がインバウンド、米国客1.8倍増

箱根温泉旅館協同組合は25日、2025年度上半期（4月～9月）の宿泊実績を発表した。加盟旅館全体の宿泊客に占めるインバウンド（訪日外国人客）の割合は57％となり、過去最高を記録した。特に米国からの観光客は前年同期比1.8倍に急増し、インバウンド需要の本格回復を印象付けた。

同組合によると、2025年度上半期の総宿泊者数は約142万人で、このうち外国人観光客が約81万人を占めた。国・地域別では米国が最多の約26万人（前年同期約14.5万人）、次いで中国約15万人、台湾約12万人、韓国約10万人の順となっている。欧州系では英国、フランス、ドイツからの観光客も堅調に増加した。

インバウンド急増の背景には、円安効果に加え、富士山への近接性と日本の伝統的な温泉文化への関心の高まりがある。同組合の関係者は「コロナ禍前の2019年同期のインバウンド比率は42％だったが、それを大きく上回る水準に達した。特に米国客の増加は顕著で、個人旅行者の長期滞在傾向が強まっている」と分析している。

宿泊単価も上昇傾向にある。インバウンド客の平均宿泊単価は1泊あたり3万2000円で、国内客の2万4000円を33％上回った。外国人観光客は高級客室や特別プランを選択する傾向が強く、旅館の収益改善に寄与している。食事についても、懐石料理や地元食材を使った特別メニューの人気が高い。

一方、急激なインバウンド増加は課題も生んでいる。多言語対応スタッフの確保や、文化的な違いに配慮したサービス提供が求められている。また、週末や連休期間の予約が取りづらくなり、国内客から不満の声も上がっている。同組合では接客研修の充実や予約システムの改善を進めている。

観光庁の統計では、全国の温泉地でもインバウンド比率の上昇が確認されており、箱根は特に顕著な増加を示している。政府は2025年の訪日外国人客数目標を3500万人に設定しており、箱根のような人気観光地での受け入れ体制整備が重要課題となっている。

今後の見通しについて、同組合では2025年度下半期もインバウンド需要の拡大が続くと予測している。特に年末年始や桜シーズンに向けて、欧米系観光客の予約が好調に推移している。関係者は「持続可能な観光地としての発展を目指し、質の高いサービス提供と地域との共生を重視した取り組みを継続していきたい」と今後の方針を示した。