日経新聞、エンタメ銘柄の株価指数を新設　ソニーや任天堂など20社組み入れ

日本経済新聞社は14日、エンターテインメント関連企業の株価動向を示す新たな株価指数を設立すると発表しました。この指数には、ソニー、任天堂、東映アニメーションをはじめとする主要なエンタメ企業20社が組み入れ対象として選定されています。

新設される指数は、ゲーム、アニメ、映画、音楽などの幅広いエンターテインメント分野をカバーする企業群で構成されます。20社という規模は、日本のエンタメ業界の主要プレーヤーを網羅的に把握できる適切な銘柄数とみられます。組み入れ企業の選定基準には、時価総額や流動性、事業の継続性などが考慮されているとみられます。

近年、日本のエンターテインメント産業は世界的な注目を集めており、アニメやゲーム、J-POPなどの日本発コンテンツが海外市場で高い評価を獲得しています。新型コロナウイルス感染拡大を機に、巣ごもり需要によってデジタルエンターテインメントの市場規模は大幅に拡大しました。

特にゲーム業界では、任天堂の「Nintendo Switch」やソニーの「PlayStation 5」といったコンソールゲーム機の好調な売れ行きが続いているほか、スマートフォン向けゲームアプリの市場も引き続き成長を続けています。アニメ分野では、東映アニメーションなどの制作会社が手がける作品が国際的な配信プラットフォームで高い人気を博しています。

投資家の間では、ESG（環境・社会・企業統治）投資の観点から、文化産業への注目度が高まっています。エンターテインメント企業は、社会に文化的価値を提供する産業として、従来の製造業とは異なる投資魅力を持つと評価される傾向があります。

業界関係者は、専門指数の新設により、エンタメ関連企業への投資判断がより明確になると期待を示しています。これまで個別銘柄での評価が中心だったエンタメ株について、業界全体のトレンドや相対的なパフォーマンスを把握しやすくなると予想されます。

今後は、この指数を基にしたETF（上場投資信託）の組成や、機関投資家によるベンチマーク活用なども検討される可能性があります。日本のエンターテインメント産業の国際競争力がさらに高まる中、投資対象としての注目度も一層増していくとみられます。