富士急グループ、絶叫マシン依存脱却へレジャー事業を転換

富士急グループが、これまで看板としてきた絶叫系アトラクション中心の集客モデルから脱却し、レジャー事業全体の転換を進めていると報じられました。富士急ハイランドは「FUJIYAMA」や「ええじゃないか」といった絶叫マシンで長年知られてきましたが、近年は体験価値や滞在時間を重視した施設づくりへとシフトしているとみられます。

背景には、国内の少子化やレジャー市場の構造変化があります。絶叫マシンは若年層を中心とした一時的な興奮を提供する一方、リピート率や客単価の伸びには限界があるとの指摘が業界関係者からされてきました。加えて、コロナ禍以降は近距離・滞在型・体験重視型の旅行スタイルが定着しつつあり、単発の絶叫アトラクションだけでは集客の持続性が課題になっているとされます。

こうした流れを受け、富士急グループはホテルや温泉施設、周辺エリアとの連携を強化し、宿泊を伴う滞在型レジャーへの投資を進めているもようです。富士山周辺という立地を生かし、自然体験やアウトドア、地域観光と組み合わせた新たな集客モデルの構築が模索されているとみられます。国内のテーマパーク業界全体でも、絶叫系一辺倒からファミリー層・インバウンド需要を取り込む複合型施設への転換が進んでおり、富士急の動きはこうした業界トレンドと軌を一にするものといえます。

インバウンド需要の回復も転換の後押しとなっているとみられます。訪日外国人観光客数は円安効果もあり高水準で推移しており、観光庁の統計ベースでは2025年の訪日客数は年間3000万人規模に達したとされます。富士山周辺エリアは外国人観光客に人気の高い観光地の一つであり、絶叫マシンだけでなく多様な体験メニューを提供することで、より幅広い客層の取り込みを図る狙いがあるとみられます。

一方で、既存の絶叫アトラクションが富士急ハイランドのブランドイメージを支えてきたことも事実であり、急激な路線転換にはリスクも伴うとの見方もあります。長年のファン層や国内リピーターへの配慮をしながら、いかにバランスよく新規事業へ資源を配分するかが今後の課題になるとみられます。

国内レジャー業界全体では、テーマパークだけでなく観光列車や体験型ツアーなど、移動そのものを楽しむ観光スタイルへの関心も高まっています。富士急グループが持つ路線バスや鉄道事業とレジャー施設を組み合わせた周遊型の観光提案も、今後の展開として注目される可能性があります。

富士急グループの今回の転換は、絶叫マシンという分かりやすい象徴から、滞在・体験・地域連携を軸にした持続可能なレジャー事業モデルへの移行を示すものといえます。今後、具体的な投資計画や新施設の展開が明らかになるにつれ、国内テーマパーク業界全体の方向性にも影響を与える可能性があり、今後の動向が注目されます。