宮城県高野連、死球・盗塁など野球用語見直しを提起し波紋

宮城県高校野球連盟が、「一死」「併殺」「死球」「盗塁」など長年使われてきた野球用語の一部について、「教育的配慮が必要ではないか」と問題提起し、波紋が広がっています。「死」「殺」「刺」「盗」「犠」といった文字を含む用語をめぐり、代わる表現を考えてみようという野球の普及振興活動の一環として発信されたものですが、SNSでは「言葉狩りだ」といった否定的な反応が目立ち、野球関係者や著名人からも懐疑的な意見が寄せられています。

宮城県高野連の松本嘉次理事長は取材に対し、この取り組みが実は1年以上前から始まっていたものであることを明らかにしました。今年に入って大きく取り上げられたことで急速に注目を集めましたが、理事長は野球用語を「変える」と決定したわけではなく、あくまで高野連のホームページ上で「野球用語を考えてみませんか」と投げかけている段階であると説明しています。検討委員会もまだ開かれておらず、まずは多くの人と一緒に考えてみようという趣旨であるとしています。

高校野球界では近年、選手の負担軽減や安全性向上を目的とした改革が相次いで進められてきました。投手の健康管理の観点から「1週間で500球以内」とする球数制限は2020年に試行が始まり、2025年から正式に採用されています。また夏の甲子園では酷暑対策としてクーリングタイムの導入や、暑さが厳しい昼過ぎの時間帯を避けた試合開始時刻の調整が行われているほか、準々決勝や準決勝の翌日に休養日を設けるなど、過度な連戦を避ける工夫も進められています。

今夏の全国大会では、高校野球として初めてビデオ検証も導入されました。判定をめぐって過去に物議を醸したケースもあったことから、より正確な判定を目指す仕組みとして注目されています。こうした一連の改革の流れの中で、宮城県高野連が投げかけた野球用語の見直し案も位置づけられているとみられますが、球数制限や酷暑対策といった選手の身体的な安全に直結する改革とは異なる性質の提起であることから、受け止め方に温度差が生じているようです。

SNS上での批判の多くは、野球用語がそのような物騒な意味で日常的に使われているわけではないという受け止めに基づくものとみられます。高校野球に何らかの変革が必要だという認識自体は多くの人が共有しているものの、「そこを変える必要があるのか」という疑問が根強く残っている形です。一方で、宮城県高野連側の発信を丁寧に確認すると、用語を強制的に変更するという趣旨ではなく、あくまで議論のきっかけを提供する段階にとどまっていることが分かります。

今後については、宮城県高野連による検討委員会の開催状況や、具体的にどのような代替表現が候補として挙がるのかが焦点となりそうです。教育現場からの視点を踏まえた議論が深まる一方で、野球界全体としてこの提起をどのように受け止めていくのか、他県の高野連や日本高等学校野球連盟の反応も含めて、今後の動向が注目されます。