厚労省調査で判明、若年層のうつ病影響が拡大　高齢層は改善傾向

厚生労働省が3年に1度実施している国民生活基礎調査（2025年）の結果が公表され、健康上の問題で日常生活に影響があると回答した割合について、高齢層と若年層で対照的な傾向が示されました。65〜84歳の高齢層では男女ともに「影響がある」と回答した割合が低下し、改善傾向が続いている一方、若年層では改善がみられませんでした。

2001年調査の結果を1.0とした場合の年齢階級別の推移をみると、25年間で6〜14歳と65〜84歳の男女は低下（改善）したのに対し、25〜44歳の男女は上昇（悪化）していました。また15〜24歳の男女は以前は低下傾向にあったものの、2019年以降は上昇に転じたということです。特に25〜34歳では男女とも上昇傾向が続いており、若年層と高齢層で推移の方向が大きく異なる結果となりました。

若年層に限定してみると、入院者の割合や自覚症状がある割合はいずれも低下傾向にある一方、通院者の割合は上昇傾向にあるということです。体調不良を自覚する人や入院する人が減る一方で、実際に医療機関にかかる人が増えているという、一見矛盾するようにも映る動きが確認されました。

通院者が最も気になるとした症状をみると、男性は20〜24歳から40〜44歳までの全ての年齢階級で「うつ病やその他のこころの病気」が第1位となり、その割合は15〜17％でした。女性では30〜34歳と35〜39歳で同様に第1位となり16〜19％を占めました。20〜24歳と25〜29歳の女性では第1位が「その他」（18〜20％）で、「うつ病やその他のこころの病気」は15〜19％で第2位となっています。

さらに、「うつ病やその他のこころの病気」を最も気になる症状に挙げた人のうち51.9％が、健康上の問題で日常生活に影響があると回答しました。パーキンソン病や認知症といった高齢期に多くみられる症状とは異なり、この症状を挙げた通院者を年齢別にみると、20〜44歳が男性の31％、女性の32％を占めており、比較的若い世代に多いことが特徴として示されました。

国の健康寿命は「健康上の問題で日常生活に影響があるか」という設問の回答をもとに算出されており、これまでは高齢期の健康課題への対応が中心的な論点とされてきました。しかし今回の調査結果は、若年期における心の健康課題も見過ごせない状況にあることを示しています。

2025年は国勢調査の実施年にも当たり、健康寿命そのものの数値は、国勢調査に基づく完全生命表の公表を待って算出されるとみられます。今後、こうした若年層における通院割合の上昇やこころの病気の広がりが、健康寿命全体の指標にどのような影響を与えるか、引き続き注視が必要といえそうです。