ホンダ、AI議論活用で車体開発を5年から3年に短縮へ

ホンダが車体開発の現場に人工知能（AI）の知恵を取り入れ始めたことが分かりました。AIに衝突安全性や振動抑制といった分野の専門家としての裁量を与え、一般的に5年程度かかるとされる開発期間を3年に短縮する道筋をつけたということです。

ホンダには職位や年次にかかわらず自由闊達に議論する「ワイガヤ」と呼ばれる企業文化があります。今回、この文化をAI同士のディベートに取り入れたことが特徴です。単純に一方のAIが他方へ一方的に指示を出す形式に比べ、複数の視点を持つAI同士が議論を重ねる方式の方が、多様な意見が自然にまとまりやすかったとされています。

取り組みの過程では、当初から順調に進んだわけではなかったようです。開発にAIエージェントを参加させた際、2体のAIによる議論が数往復のやり取りで止まってしまうという失敗も経験したとみられます。こうした課題に対し、人が関与しながら着地点を探る協働のプロセスを重ねることで、開発短縮につながる仕組みを整えていったとみられます。

自動車の車体開発は、衝突安全性能や走行時の振動抑制など、複数の専門分野が絡み合う複雑な作業です。従来は各分野の技術者がそれぞれの知見をもとに調整を重ねる必要があり、時間がかかる工程とされてきました。AIに専門家としての一定の裁量を持たせることで、こうした調整作業の一部を効率化できる可能性が出てきたといえます。

自動車業界全体では、開発スピードを重視する米国や中国の自動車メーカーとの差を縮める狙いから、AIをはじめとする外部の技術やリソースとの提携が「時間を買う」手段として位置づけられる動きが広がっています。ホンダの今回の取り組みも、こうした業界全体の潮流と無関係ではないとみられます。

一方で、AIや走行データといった開発の核心部分を外部に依存する度合いが強まれば、日本の自動車メーカーが単なる「組み立て屋」的な立場に置かれてしまう懸念も指摘されています。技術の中核をどこまで自社で保持し、どこから外部の知見を借りるかという線引きは、今後の開発戦略における重要な論点になりそうです。

今後は、AI同士の議論をさらに洗練させ、開発期間の短縮効果を車体以外の領域にも広げられるかが注目されます。人とAIが協働する開発プロセスがどこまで定着し、実際の量産車開発にどの程度反映されていくのか、業界内外から関心が集まりそうです。