モデルナ株が前週末比2.3倍に急騰、がんワクチン治験好調で脱AI相場鮮明に

先週（8月17～21日）の米国株式市場で、バイオ医薬品メーカーのモデルナ（MRNA）の株価が前週末比2.3倍という急騰を見せました。同社は皮膚がんワクチンの治験で良好な結果を発表しており、これが好感された形です。同時に、モデルナとがんワクチンを共同開発する大手製薬会社メルク（MRK）の株価も12.3％高となり、医薬品株が市場の主役に躍り出ました。

この動きの背景には、これまで相場をけん引してきたAI関連株からの資金シフトがあるとみられます。先週は世界的な長期金利の上昇や、AI企業による巨額の社債発行への懸念からAI株中心に株価が大きく下落していました。米国の10年国債利回りは一時、約20カ月ぶりとなる4.74％まで上昇し、30年国債の利回りも19年ぶりの5.3％台に達しています。

金利上昇の一因として指摘されているのが、AIデータセンター建設に向けたAI関連企業による起債の急増です。グーグルの親会社アルファベット（GOOG）は8月に2026年に入って3度目となる約4兆円の社債を発行しており、こうした巨額の起債が債券市場を圧迫し、長期金利の上昇を招く要因になっているとの見方が出ています。

実際、先週の米国市場ではAI向けストレージ企業のシーゲート・テクノロジー・ホールディングス（STX）が13％安、大規模増資を行った半導体大手インテル（INTC）が12％安と急落しました。日本市場でも、AIサーバー向けコンデンサーを手がける太陽誘電（6976）が15.6％安、シリコンウエハ製造のSUMCO（3436）が13.7％安となるなど、AI関連株の下落が目立ちました。

米国財務省のベッセント財務長官は19日、長期国債の買い戻し額を従来の2倍となる1回当たり40億ドル（約6,360億円）に増額すると発表し、金利上昇の抑制を図りました。しかし効果は1日限りにとどまり、長期金利は再び上昇に転じています。このため、AI株から個別の好材料を持つ非AI株へ資金が向かう「脱AI相場」の流れが強まったとみられます。

日本株でも同様の傾向がみられ、弁護士向け営業支援サイトを運営する弁護士ドットコム（6027）は先週19.3％上昇するなど、中小型のウェブ関連株が堅調に推移しました。AI半導体株への資金集中が緩んだことで、こうした周辺銘柄に投資マネーが向かった可能性があります。

今週は27日にAI関連の主力株エヌビディア（NVDA）の決算発表、28日にはジャクソンホール会議でのウォーシュFRB議長講演という、相場の急変につながりかねない重要イベントが控えています。エヌビディアの決算内容次第ではAI株が反転上昇する可能性がある一方、長期金利の上昇が続くようであれば、モデルナのような個別材料を持つ非AI株への資金シフトがさらに進む展開も考えられます。