インフル感染者1.76人に急増、前週の1.6倍で10週連続増加

厚生労働省は2026年9月4日、全国およそ3000の医療機関から報告されたインフルエンザの感染者数について、8月30日までの1週間で1医療機関あたり「1.76人」だったと発表しました。前の週のおよそ1.6倍にあたり、増加は10週連続となっています。

インフルエンザの流行開始の目安となる基準は1医療機関あたり「1人」とされていますが、今回の数値はこれを大きく上回っています。厚労省は先週の時点で、全国的な流行シーズンに入ったと発表しており、今回の発表はその流行拡大の勢いをさらに裏付ける内容となりました。

厚労省によりますと、2023年は1年を通して流行が続いた特異な年でしたが、これを除くと今回の流行入りは過去2番目に早いタイミングとされています。例年よりも早い段階から感染者数が積み上がっている状況で、今後の本格的な流行期を前に警戒が強まっています。

都道府県別に見ると、感染者数が最も多かったのは沖縄県の「8.50人」で、全国平均を大きく上回りました。次いで岩手県が「4.33人」、新潟県が「3.58人」と続き、地域によって流行の進み方には差が見られます。特に沖縄県は他地域と比べて突出した数値となっており、季節を問わず流行が起こりやすい地域特性が背景にあるとみられます。

インフルエンザは例年、冬場に本格的な流行期を迎えることが多いですが、今回のように9月という早い時期から10週連続で増加が続く状況は、暑さが残る時期の生活様式や人の移動の増加など、複数の要因が影響している可能性があります。ただし、具体的な要因については現時点で明確にされていません。

今後については、感染者数が今の増加ペースを維持するのか、あるいは一時的な踊り場を迎えるのかは不透明です。厚労省は今後も週単位でのデータ公表を続けるとみられ、特に沖縄県など感染者数が多い地域の動向や、全国的な流行のピークがいつ訪れるのかが注目点となります。手洗いや換気といった基本的な予防策の重要性は、例年以上に高まっていると言えそうです。