日経平均反落、利益確定売り優勢 ボラティリティー指数は上昇

2026年9月10日の東京株式市場で、日経平均株価は前日比126.55円安（-0.19%）の65,142.78円で取引を終えました。前日までの上昇の反動から利益確定の売りが優勢となり、小幅ながら反落する展開となりました。

一方、東証株価指数（TOPIX）は105.18ポイントで、前日比は+0.0ポイントとほぼ横ばいの水準で推移しました。値動きの薄い一日となり、市場参加者の様子見姿勢がうかがえる結果となりました。

為替市場では、ドル・円相場は1ドル=153.53円で推移しました。円相場の水準は輸出関連銘柄の業績見通しにも影響を与える要素として、引き続き市場関係者の注目を集めています。

市場心理を示す指標として知られる日経平均ボラティリティー・インデックスは29.77となり、前日から+7.91の上昇を記録しました。日経平均プロフィルの公表データによれば、この上昇は市場の警戒感がやや強まったことを示唆していると見られます。あわせて、JPX日経インデックス400は36,797.76、前日比-221.14となり、こちらも下落基調が見られました。

個別のセクター指数では、日経半導体株指数が25,373.61と前日比+95.46で上昇し、半導体関連銘柄には底堅い動きが見られました。一方で、9月8日終値ベースで公表された日経連続増配株指数は56,168.41（前日比-93.24、-0.16%）、日経累進高配当株指数は67,076.04（前日比-619.32、-0.91%）、日経平均内需株50指数は38,411.61となっており、配当関連や内需関連の指数には調整の動きが見られていました。

市場関係者の間では、日経平均が反落した背景について、前日までの上昇局面での利益確定売りが主因との見方が示されています。ボラティリティー・インデックスの上昇も踏まえ、短期的には神経質な値動きが続く可能性があるとの指摘も出ています。

今後の東京株式市場については、為替動向や海外市場の値動き、半導体関連セクターの強弱などが引き続き注目材料となりそうです。市場関係者は、日経平均やTOPIXの推移とあわせて、ボラティリティー指数など市場心理を示す指標の動きにも注視する構えを見せています。