AI関連貨物が急増、アジアの航空各社でECに代わる新たな成長の柱に

AI（人工知能）の普及加速に伴い、データセンター向け半導体やネットワーク機器などの航空輸送需要が世界的に拡大しています。とりわけアジア地域の航空貨物市場では、この動きが顕著で、かつて業界の成長エンジンとして機能してきた越境EC（電子商取引）関連貨物を補完、あるいは一部では上回る勢いを見せていると業界関係者は指摘しています。

背景にあるのは、米国や中国をはじめとする主要国でのAIデータセンター投資の急拡大です。大規模な演算処理を担うGPU（画像処理半導体）や高帯域幅メモリ（HBM）などは非常に高額かつ精密な製品であり、海上輸送ではなく航空輸送が選ばれるケースが多いとされています。これらの部品の多くは台湾や韓国、日本などアジア各国で製造されており、アジア発の航空貨物路線の需要増加に直結しています。

国際航空運送協会（IATA）が公表したデータによると、2025年の世界の航空貨物量は前年比でプラス成長を記録しており、その押し上げ要因の一つとして電子機器・半導体関連の輸送増加が挙げられています。アジア太平洋地域の航空会社各社も、貨物部門の売上高が旅客部門と並ぶ重要な収益柱として再評価される状況となっています。

一方、越境ECについては、2020年代前半にパンデミック特需で急拡大した後、競争激化や各国の通関規制強化などにより成長率が鈍化傾向にあるとみられています。特に中国系EC大手による低価格商品の大量輸送モデルは、主要国での関税引き上げや規制見直しの影響を受けており、航空会社各社は新たな成長源を模索していました。そこにAI関連貨物の急増という追い風が吹き込んだ格好です。

AI関連貨物の特徴として、単価が高く、輸送頻度も継続的であることが挙げられます。データセンターの新設・増設は一度始まると数年単位のプロジェクトとなるため、航空会社にとっては安定的な収益基盤になりうると業界関係者は見ています。また、AIサーバーの冷却システムや電源設備なども関連需要として派生しており、輸送品目の裾野も広がりつつあります。

課題がないわけではありません。AI関連機器は精密品であるがゆえに、輸送中の温度管理や振動対策など高度なハンドリングが求められます。また、需要の集中がAIインフラ投資サイクルに依存するため、景気後退や技術トレンドの転換があれば、需要が急減するリスクも否定できません。航空各社にとっては、特定分野への過度な依存を避けながら、収益の多角化を進めることが引き続き重要な経営課題となります。

今後の見通しとして、AIデータセンター投資は少なくとも2020年代後半にかけて継続的な拡大が見込まれており、それに伴う航空貨物需要も底堅く推移するとみられています。アジアの主要航空会社がこの潮流をどう取り込み、路線ネットワークや地上設備の整備に反映させていくかが、今後の競争力を左右する鍵になりそうです。AI時代の「物流インフラ」としての航空貨物の役割は、これまで以上に高まっていくと考えられます。